【20】個別原価計算方法 中小企業診断士/財務・会計

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【個別原価計算と総合原価計算】

原価計算は、製品をどのように生産しているかによって、個別原価計算と総合原価計算という二つの計算方法に分けることができる。

【個別原価計算】

顧客の注文に応じて特定の製品を個別に生産する個別受注生産形態の製造業において用いられる原価計算の方法である。
個別原価計算では、顧客の注文に応じて特定の製品を個別に生産するため、特定の製品ごとの喧嘩を個別に計算する必要がある。
そのため、顧客から製品の注文を受けると製品の注文主や製品の種類と数量などを記載した製造作業の命令書を発行する。
この命令書のことを製造指図書と言う。
個別原価計算ではここの製品ごとに生産指図書を発行し、この製造指図書毎に原価を集計することで、各製品の原価(製造原価)を計算する。

【個別原価計算の計算方法】

個別原価計算において、直接材料費・直接労務費・直接経費と言った製造直接費は製品ごとの消費額が判明するため、製品ごとに個別に喧嘩を集計していく。
この製造直接費を各製品に集計する手続きのことを賦課と言う。
これに対して、間接材料費・間接労務費・間接経費といった製造間接費は工場全体での消費額を知ることをできるが、製品ごとの消費額が判明しないので、このままでは特定の製品の原価を知ることができない。そこである一定の基準によって、製造間接費を各製品に割り当てる手続きが必要になる。この割り当てる手続きを配賦という。
個別原価計算における製造原価は、製造直接費の賦課額と製造間接費の配賦額を合計することで計算することができる。